大型犬と暮らしたくても、賃貸やマンションだと、「そもそも飼えるのか」で止まってしまう方は少なくありません。「ペット可」と書かれていても、大型犬は対象外という物件は、珍しくありません。この記事では、国土交通省の原状回復ガイドラインと、環境省の飼養基準をもとに、大型犬を飼える賃貸の探し方と、契約前の確認点を整理します。
・「ペット可」でも、体重・体高・頭数の上限があります。成犬になったときの体重で確認します。
・国交省のガイドラインでは、ペットによる柱のキズや臭いは、借主の負担とされる場合が多いです。
・環境省の基準は、将来の住宅環境や家族構成の変化も考えて、終生飼養ができるかを、慎重に判断するよう求めています。
「ペット可」でも、大型犬が飼えないことがある
ペット可(ペット相談可)の物件でも、飼える動物の種類や頭数は、物件ごとに異なります。小型犬や猫は可能でも、大型犬は不可という物件が、多くなっています。大型犬か中型犬かの区分は、オーナーや不動産会社によっても違います。犬種名で決まることもあれば、成犬の体重や、体高(四本足で立った地面から背中までの高さ)で決まることもあるため、契約前に基準を確認してください。
物件の探し方
- 物件の詳細にある「ペット」「備考」欄や、担当会社のコメントに、「大型犬可」「大型犬相談」「中型犬以上可」などの記載がないかを見る。
- 賃貸情報サイトで、「大型犬可」の条件に絞り込む(サイトによって、絞り込みの有無は異なります)。
- 大型犬・ペット可を専門に扱う不動産会社や、地域密着の不動産会社に相談する。
- 「ペット相談可」や、ペット可と書かれていない物件でも、条件を説明して、交渉できる場合がある。ただし、許可を得ずに飼うことは、契約違反です。
契約前に確認したいこと
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 体重・体高・頭数の上限 | 成犬になったときの体重で、上限に収まるか |
| ペット用の敷金・礼金 | 中型犬・大型犬では、ペット用の敷金が加わる場合がある |
| 退去時の原状回復の範囲 | 床や壁のキズ、臭いの扱い、特約の内容 |
| 分譲マンションの管理規約 | ペット飼育の可否、サイズや頭数の制限 |
| 共用部のルール | 廊下、エレベーター、エントランスでの犬の扱い |
退去時の原状回復:国交省のガイドライン
国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン(再改訂版)」(平成23年)は、賃貸住宅の退去時の原状回復について、一般的な考え方を示しています。ガイドラインでは、通常の住まい方で生じる損耗は、貸主の負担とし、借主の故意・過失、善管注意義務違反、通常の使用を超える使用による損耗は、借主の負担とする考え方がとられています。ペットについては、飼育したペットによる柱などのキズや、臭いは、借主の負担と判断される場合が多いとされています。ペットの飼育が禁じられている物件で飼った場合は、用法違反にあたると説明されています。また、ペット飼育を認めるためのクロス張替え費用などは、「例外としての特約」の例として挙げられています。(国土交通省 原状回復をめぐるトラブルとガイドライン(再改訂版))
ガイドラインは、法的な拘束力があるものではなく、実際の負担は、契約書の特約によって変わる場合があります。大型犬は、爪によるフローリングのキズ、体重による床のへこみ、においが問題になりやすい面があります。入居時に、写真や動画で、室内の状態を記録しておくことが、トラブルを防ぐ手段になります。
集合住宅で、大型犬を飼うときの注意
- 廊下やエレベーターで、他の住民や犬と出会う場面が多く、飛びつきや、犬どうしのトラブルが起きるおそれがあります。基本のしつけは、必要です(しつけ完全ガイド)。
- 足音や吠え声が、響きやすくなります。環境省の基準は、頻繁な鳴き声やふん尿の放置で、周辺住民の日常生活に著しい支障を及ぼさないよう、求めています。
- 可能であれば、戸建てや、専有の庭のある物件が、向いていることが多いです。ただし、庭があっても、脱走や騒音のリスクは残ります。
将来のことも考える
環境省の基準は、動物を飼おうとする人に、将来にわたる飼養の可能性について、住宅環境や家族構成の変化も考慮に入れて、慎重に判断するよう求めています(環境省告示 家庭動物等の飼養及び保管に関する基準)。大型犬を飼える物件は少ないため、転居のときに、住み替え先が限られる点も、念頭に置きます(引越し・環境変化の対応)。
入居後に整えておきたい環境
- フローリングの滑り対策。マットや、靴下型の滑り止めを検討します(フローリング対策グッズ)。
- 犬が落ち着いて休める、ケージやクレートなどの居場所。
- 毎日の散歩コースと、雨の日の運動の代替案(雨の日の過ごし方)。
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よくある質問(FAQ)
参考情報
国土交通省 原状回復をめぐるトラブルとガイドライン(再改訂版)平成23年8月、環境省告示 家庭動物等の飼養及び保管に関する基準(2026年11月確認)によります。条件は、物件ごとに異なります。必ず契約先に確認してください。


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